最近のトピック

駐日ルーマニア大使の来訪

４月２７日（水）、オヴィディウ・ドランガ駐日ルーマニア大使が防衛研究所を訪問されました。齋藤所長との懇談では、基本的価値を共有し、共通する安全保障上の課題を有する両国が、学術研究などの分野で交流を行う意義等について意見交換を行いました。

同志社大学特別客員教授・兼原信克氏（元内閣官房副長官補）の防衛研究所エントランス展示（太平洋戦争開戦８０周年）見学

令和４年３月２８日、兼原氏が太平洋戦争開戦８０周年に関する史料展示を見学されました。展示史料は防衛研究所史料閲覧室で閲覧できる他、防衛研究所ホームページ「デジタル史料展示」においても、デジタル化された史料展示とその解説文をご覧いただけます。

防衛研究所長のベトナム出張

齋藤防衛研究所長は、３月２１日（月）に、ベトナム国防省国防国際関係研究所（ＩＤＩＲ）を、２２日（火）に同省軍事戦略院（ＩＭＳ）等を訪問しました。訪問先ではウクライナ情勢の影響など南シナ海を含むインド太平洋の安全保障問題について意見を交換し、今後の調査研究の深化に向けた資を得ることができました。なお、所長によるベトナム訪問は、新型コロナの影響により２０１９年以来となります。

防衛研究所戦史研究センターにおける認証アーキビスト業務について

国立公文書館の情報誌『アーカイブズ』第８３号に、戦史研究センター史料室の菅野室長及び齋藤所員（それぞれ認証アーキビスト取得）による「〔認証アーキビスト便り〕防衛省防衛研究所戦史研究センター史料室と認証アーキビスト」が掲載されました。防衛研究所戦史研究センター史料室の紹介と、認証アーキビストとしてのどのように業務を行っているかについて記載しております。リンクはこちら。

駐日ベトナム社会主義共和国大使館付国防武官の来訪

２月２８日（月）、駐日ベトナム社会主義共和国大使館付国防武官ヴー・コック・アイン陸軍上級大佐が防衛研究所を訪問しました。齋藤所長との懇談では両国間の防衛研究交流等の深化の必要性について認識の共有を図るとともに、現在の東シナ海・南シナ海情勢やその他の地域の情勢に関する意見交換を行うことができました。

テルアビブ大学付属国家安全保障研究所（INSS）との意見交換

２月２４日（木）、テルアビブ大学付属国家安全保障研究所（Institute for National Security Studies：INSS）とオンラインでワークショップを実施しました。双方の研究者からインド太平洋地域及び中東地域における国際関係・安全保障に関する共通の関心事項等について発表を行い、両研究者間で活発な議論が行われました。

ＡＳＥＡＮワークショップ２０２２の開催

令和４年２月１６日、「ＡＳＥＡＮの将来像」をテーマにＡＳＥＡＮワークショップ２０２２をオンラインで開催しました。チョン・ジャ・イアン（シンガポール国立大学政治学部副教授）、シャフィア・ムヒバット（インドネシア戦略国際問題研究所国際関係部長）、モエ・トゥザル（シンガポール東南アジア研究所研究員）各氏による報告と、庄司アジア・アフリカ研究室長による討論を受けて、参加者の間で活発な議論が行われました。

「政策シミュレーション専門家会合」開催

防衛研究所は創立70周年の節目となる令和4年の記念事業の一つとして1月28日、「政策シミュレーション専門家会合」を開催しました。これは、省内で政策シミュレーションを活用している部局、機関及び学校等との相互の連携を強化し、世界的にも注目されている政策シミュレーション手法の発展と活用分野の拡大を図る機会として初めて開催したものです。会合では元防衛研究所長の髙見澤將林前軍縮会議日本政府代表部大使（現東京大学公共政策大学院客員教授）をお招きし、基調講演を行っていただきました。また、防衛研究所で政策シミュレーションを担当している吉崎特別研究官及び阿久津室長が政策シミュレーションの歴史や世界的な動向を発表したほか、山本教育部長が教育分野への政策シミュレーション手法の導入効果について発表しました。講演・発表後の参加者間の意見交換も活発であり、会合は成功裡に終了しました。

戦略予算評価センター（CSBA）との意見交換

2月10日（米国東部時間2月9日）、戦略予算評価センター（CSBA）とオンライン意見交換会を実施しました。杉浦主任研究官が『中国安全保障レポート2022』の内容を紹介し、人民解放軍の統合作戦の実態や課題について意見を交わしました。

戦争史研究会の開催

１月２６日（水）２７日（木）、ロンドン大学キングスカレッジ戦争学部のジョセフ・マイオロ教授をお招きして、戦争史研究会をオンライン開催しました。研究会では「１９２０年代・３０年代の軍事力と国際秩序の関係について」「第二次世界大戦の起源再考」をテーマに、ご講演いただきました。

フランス戦略研究財団との交流

１月２５日（火）、フランス戦略研究財団（Fondation pour la Recherche Stratégique：ＦＲＳ）と防衛研究所は、『中国安全保障レポート２０２２』についてオンラインで意見交換を行いました。様々な視点に基づく活発な議論を通じ、中国に関わるお互いの認識を共有することができました。

尾崎情報本部長・山村海上幕僚長の防衛研究所エントランス展示（太平洋戦争開戦８０周年）見学

令和４年１月２４日、尾崎情報本部長と山村海上幕僚長が太平洋戦争開戦８０周年に関する史料展示を見学されました。展示史料は防衛研究所史料閲覧室で閲覧できる他、防衛研究所ホームページ「デジタル史料展示」においても、デジタル化された展示史料とその解説文をご覧いただけます。

ドイツ国防戦略研究所（GIDS）との意見交換

１月１３日（木）、ドイツ国防戦略研究所（German Institute for Defence and Strategic Studies：GIDS）とオンラインでワークショップを実施しました。これは防衛研究所にとって、２０１８年に誕生した比較的新しい防衛・安全保障シンクタンクであるGIDSとの初めてのワークショップであり、インド太平洋地域の国際関係・安全保障に関する共通の関心事項等について日独双方からの発表、質疑応答等、活発な議論を通じて相互理解を深めました。

防衛研究所創立７０周年記念　戦争史研究会の開催

本年、防衛研究所は創立７０周年を迎えます。これを記念して、１月１３日（木）、元防衛大臣の森本敏氏をお招きし、「湾岸戦争―日本の対応と教訓」について講演いただきました。講演後も活発な質疑応答がなされ、盛況裡に終了しました。

島田防衛事務次官の防衛研究所エントランス展示（太平洋戦争開戦８０周年）見学

令和３年１２月８日の太平洋戦争開戦８０周年にあたり、防衛研究所では戦史研究センターを中心に、太平洋戦争開戦８０周年の様々な取り組みを行っています。令和４年１月１１日には、島田防衛事務次官が防衛研究所エントランスで実施している太平洋戦争開戦８０周年に関連した史料展示を見学されました。なお、防衛研究所ホームページでは、太平洋戦争開戦８０周年の様々な企画を掲載しておりますので、是非ご覧下さい。

防衛研究所　齋藤所長の年頭訓示を行いました

令和４年１月７日（金）、防衛研究所　齋藤所長の年頭訓示を行いました。

日本国際問題研究所と「『中国安全保障レポート2022』に関する研究会」を開催

2021年12月22日、防衛研究所は、日本国際問題研究所と共催研究会（オンライン）を実施しました。研究会では、防衛研究所の庄司智孝研究調整官の司会進行のもと、今般刊行された『中国安全保障レポート2022―統合作戦能力の深化を目指す中国人民解放軍』について、執筆者の杉浦康之主任研究官が解説し、参加者と活発な議論を交わしました。

マンスフィールド・フェローシップ・プログラム第２５期フェローの受け入れ

１１月１５日（月）から１２月１７日（金）までの間、米国モーリーン・アンド・マイク・マンスフィールド財団からマンスフィールド・フェローシップ・プログラム第２５期フェローであるヴェロニカ・ケネディ米海軍少佐が防衛研究所において研修を受けました。

マンスフィールド・フェローシップ・プログラムとは、米国のマイク・マンスフィールド・フェローシップ法に基づき、米国政府職員に対して日本政府内での研修をさせることにより日米両国の協力関係の推進に資することを目的としたプログラムです。

研修中は、防衛省のシンクタンクであるとともに我が国で唯一の国立の安全保障に関する学術研究機関である防衛研究所の機能及び特色について学び、日米同盟を取り巻く安全保障環境に関して研究者との意見交換を行い、次世代の日米同盟を支える人的基盤の強化に貢献しました。

防衛研究所研究者の受賞

防衛研究所戦史研究センター安全保障政策史研究室 千々和 泰明 主任研究官が、著書『安全保障と防衛力の戦後史 1971～2010－「基盤的防衛力構想」の時代』（千倉書房、2021年）で第７回日本防衛学会猪木正道賞正賞を受賞しました。

山崎統合幕僚長の防衛研究所エントランス展示（太平洋戦争開戦80周年）見学

防衛研究所エントランスで実施している太平洋戦争開戦80周年に関連した史料展示について、12月8日に山崎統合幕僚長が見学されました。東條英機首相の書き込みも見て取れる宣戦詔書の草稿など、史料庫で管理している貴重な史料（複製）を、開戦経緯から真珠湾攻撃まで時系列的にケースを分けて展示し、その内容について、戦史研究センター史料室長が説明を行いました。なお、防衛研究所ホームページ「デジタル史料展示」にて、デジタル化した展示史料とその解説文をご覧いただけます。

太平洋戦争開戦80周年　防衛研究所エントランス史料展示

太平洋戦争開戦80周年に関連した史料展示を行っております。現在、市谷台ツアーが中止となっているため一般の方はご覧いただくことができませんが、開戦経緯、マレー作戦、真珠湾作戦に関する展示史料は全て、防衛研究所史料閲覧室で閲覧することができます（閲覧方法の詳細はこちら）。また、防衛研究所ホームページ「デジタル史料展示」にて、デジタル化した展示史料とその解説文をご覧いただけます。特設ページはこちら。

戦争史研究会の開催

１１月２６日（金）、ノンフィクション作家でジャーナリストの堀川惠子氏をお招きし、ご著書『暁の宇品－陸軍船舶司令官たちのヒロシマ－』に登場する部隊司令官たちの行動を中心に講演いただきました。講演後も活発な質疑応答がなされ、盛況裡に終了しました

マレーシア戦略国際問題研究所との交流

１１月１１日（木）、マレーシア戦略国際問題研究所（ＩＳＩＳ）のシャリマン・ロックマン所長室室長と防衛研究所の研究者は、南シナ海におけるマレーシアをとりまく情勢について、オンラインで意見交換を行いました。

駐日中国大使館海軍武官の来訪

１０月２８日（木）、駐日中国大使館　海軍武官　楊　文清　海軍上級大佐が防衛研究所を訪問しました。山本教育部長との懇談では、防衛研究所と中国の軍事院校との教育及び研究交流について意見交換しました。

楊武官は、従来は国防武官等が兼務していたところ、駐日中国大使館に初めて専任の海軍武官として配置されたそうです。

山本部長と楊武官は、部長が防衛駐在官として北京で勤務していた当時のカウンターパートナーでもあり、二人は改めて旧交を深めることができました。

ＮＡＴＯ国防大学校長等会議

齋藤防衛研究所所長及び吉崎特別研究官（政策シミュレーション担当）は、１０月１２日から１４日に開かれた第５０回ＮＡＴＯ国防大学校長等会議（ＣｏＣ２０２１）に参加するために、デンマーク王国のコペンハーゲンを訪問しました。同会議は、ＮＡＴＯ加盟国の国防大学が持ち回りで主催する年次会合であり、ＮＡＴＯ加盟国やパートナー国の国防大学校長等が一堂に会する場です。今回は「軍事専門教育と将来戦人材」をメインテーマとし、戦争の将来、将来戦人材に必要な技能、軍事専門教育への影響に焦点を当て、新型コロナワクチンの接種等を条件に対面参加が認められた参加者によりフォーラム形式で意見や情報の交換が行われました。

防衛研究所初の善行褒賞状を授与

１０月８日、齋藤防衛研究所所長より戦史研究センター所属の高橋３等海尉に防衛研究所初の善行褒賞状を授与しました。

高橋３等海尉は、部外における人命救助を行い、東京消防庁より消防総監感謝状が贈呈されたことを受け、防衛研究所として善行褒賞に関する規則を新たに制定し、授与式を行いました。

ＡＲＦ国防大学校長等会議へのオンライン参加

齋藤防衛研究所所長ほか４名は、１０月４日から６日までの間、パキスタン国防大学が新型コロナ禍の拡大の中、オンラインで開催した第２４回ＡＲＦ国防大学校長等会議に参加しました。同会議では「平和を求めて：従来の観点を超えて」という共通テーマの下、各国国防大学等が報告発表を行い、齋藤所長及び吉﨑特別研究官は防衛研究所で行っている取り組みや教育を紹介しました。

防衛研究所所長の交代

９月１日（水）、田中聡所長が退官し、同日付で齋藤雅一新所長が着任しました。

スリランカ・コテラワラ国防大学との交流

8月30日、防衛研究所はスリランカとのコテラワラ国防大学（General Sir John Kodelawa Defence University, KDU）との間で、令和三年度インド太平洋島嶼国交流としてオンライン研究会を実施しました。防衛研究所副所長木口雄司将補とコテラワラ国防大学校長ミリンダ・ピーリス陸軍少将から両国の交流の深化について発言があったほか、研究者間で活発な議論が行われました

令和３年度軍事史基礎セミナー

８月２３日（月）から２７日（金）まで、令和３年度軍事史基礎セミナーを実施しました。本セミナーは、防衛省・自衛隊における軍事史の普及・啓蒙に寄与するため、自衛隊教育機関の戦史教官及び関心を有する防衛省職員を対象に、戦史研究センターの職員が講師となって講義をおこなうものです。本年度は対面とオンラインのハイブリッド方式で１３コマの講義を実施し、約９０名の受講者が参加しました。また、本年度は新たに「湾岸戦争史」「ヨーロッパ軍事史」の講義を開講しました。

ドイツ国防戦略研究所（GIDS）との意見交換

８月２５日（水）、ドイツ国防戦略研究所（German Institute for Defence and Strategic Studies：GIDS）とオンラインで意見交換を実施しました。防衛研究所にとって、２０１８年に誕生した比較的新しい防衛・安全保障シンクタンクであるGIDSとは初めての交流の機会となりました。議論のなかでは、日本とドイツの双方にとって、インド太平洋地域の国際関係・安全保障は共通の関心事項であることが改めて確認され、今後、日独の関心事項に沿ったワークショップを開催することで合意しました

駐日中国大使館付国防武官の来訪

８月２５日（水）、駐日中国大使館付国防武官　皇甫群星　陸軍少将が着任挨拶のため防衛研究所を訪問しました。副所長との懇談では、両国の防衛省・国防部における研究・教育機関間の交流の進展について話し合いました。

独連邦軍軍事史社会科学研究所（ZMSBw）との第3回日独共同研究ワークショップ

8月10日、防衛研究所は独連邦軍軍事史社会科学研究所（ZMSBw）との第3回日独共同研究ワークショップをオンラインにて実施しました。防衛研究所とZMSBwとの共同研究ワークショップは2019年以降3回目であり、1年振りの開催となりました。ワークショップでは、第2次世界大戦及び冷戦後を対象とした軍事史上の日独の研究成果が相互発表され、専門家間で活発な議論が行われました。

文部科学省科学研究費助成事業指定機関となりました。

８月５日（火）、防衛研究所は、文部科学大臣から科学研究費補助金取扱規程に規定する研究機関としての指定を受け、防衛研究所の研究者が科研費に応募できるようになりました。これにより、防衛研究所の研究能力の向上、科学コミュニティへの一層の貢献が期待されます。

スウェーデン王国大使館付国防武官の来訪

２０２１年７月２６日（月）、８月頃に離着任する駐日スウェーデン王国大使館付国防武官の両名が防衛研究所を訪問し、副所長と懇談しました。離任するラーション陸軍中佐の日本での勤務の労を労うとともに、着任するファグレル海軍中佐の今後の日本でのご活躍を祈念致しました。また、防衛研究所の取り組んでいる研究等の紹介や意見交換を通じ、今後の交流について話し合うことができました。

令和3年度防衛研究所研究成果発表会の開催

7月21日（水）、防衛研究所国際会議場（F1棟6階）にて、令和3年度研究成果発表会が新型コロナウイルス感染対策のためオンラインを併用したハイブリッド形式で開催されました。

　本発表会は、防衛省関係者を対象に前年度の主要な研究成果の一部を発表するものであり、2017年から毎年開催されています。 　発表会は午前と午後の2部制に分かれ、午前の部は庄司潤一郎研究幹事による冒頭挨拶に始まり、続いて地域研究部米欧ロシア研究室の飯田将史室長・新垣拓主任研究官による「米国と中国の将来戦構想」と、政策研究部防衛政策研究室の佐竹知彦主任研究による「日豪『準同盟』の虚実－潜水艦協力の挫折」の発表が実施されました。

　午後の部は、理論研究部政治・法制研究室の有江浩一所員による「米国の核指揮統制通信能力の近代化」の発表に始まり、続いて地域研究部米欧ロシア研究室の田中亮佑研究員による「英国のインド太平洋政策の形成：対中関係を中心に」の発表、戦史研究センター安全保障政策史研究室の岩佐有子所員による「自衛隊草創期に在日軍事援助顧問団（MAAGJ）が果たした役割」と戦史研究センター国際紛争史研究室の伊藤頌文研究員による「第二次世界大戦期イギリスの地中海における帝国防衛－クレタ、マルタの事例を中心に」といった戦史研究の発表も実施され、活発な議論がなされました。

防衛研究所は、研究成果を積極的に発信して防衛省の政策立案に資することで、防衛省の政策研究の中核としての役割を果たしています。

米陸軍大学およびアジア太平洋安全保障研究センター（APCSS）との意見交換会

７月１４日（水）、米陸軍大学およびアジア太平洋安全保障研究センター（APCSS）とオンライン意見交換会を実施しました。インド太平洋の安全保障環境に係る問題を取り上げ、日米双方からの発表、質疑応答等、活発な議論を通じて相互理解を深めました。

中国国際戦略研究基金会（CFISS）との第6回ワークショップ

7月15日、防衛研究所は中国国際戦略研究基金会（CFISS）との共催で第6回ワークショップ（オンライン）を実施しました。防衛研究所とCFISSとのワークショップは2015年から実施されており、今回は2年振りの開催となりました。中国からはCFISSの他、中国社会科学院や中国人民大学からも専門家が参加しました。ワークショップでは、北東アジアの安全保障環境と日中関係に関するセッションにおいて、専門家間で活発な議論が行われました。

米陸軍大学およびアジア太平洋安全保障研究センター（APCSS）との意見交換会

７月１４日（水）、米陸軍大学およびアジア太平洋安全保障研究センター（APCSS）とオンライン意見交換会を実施しました。インド太平洋の安全保障環境に係る問題を取り上げ、日米双方からの発表、質疑応答等、活発な議論を通じて相互理解を深めました。